ウェビナーの集客数が安定せず、改善の方向性がつかめない担当者の方は多いのではないでしょうか。
本記事では、「ウェビナー集客の実態」と「集客の具体的な方法」についてお伝えします。実態データにもとづく成功事例から、共催・メール・SNS・タイトル最適化など、集客を伸ばす8つの施策を体系的に整理してお伝えします。

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なお、本記事の内容は下記の動画でも解説しております。併せてご活用ください。
ウェビナー集客の実態
まず押さえておきたいのは、成果を出している企業の集客数や相談設定数などの特徴です。これを理解することで、最終的にどのレベルを目指すべきかが明確になります。
2023年12月に行ったウェビナー実態調査によると、成功企業48社では、開催頻度は月3〜4回、運営体制は兼任で2〜3名という形が一般的です。
ウェビナーで月1件以上受注している企業は、約74.9%の方が録画ウェビナーを活用しています。
またウェビナーからの平均商談設定数は月間10〜15件、集客数は業種によって差はあるものの、30〜50名が平均的なラインになっています。

ウェビナーは今後も有効な営業・マーケティング施策|ネクプロ「ウェビナーにおける実態調査」を公開(株式会社ネクプロ / 2024.02.13)
2年前の2022年に発表された「ながら見が7割 Btobオンラインイベントの実態調査」という調査によると、直近1年でのオンラインイベントの参加数で「1回」と回答したのが4.3%でした。

「ながら見」が7割。BtoBオンラインイベントの実態調査(株式会社WACUL / 2022.09.30)
対して、先ほどお見せした今回の調査結果は、46.5%の方が「1回」という回答になり、ここ2年でウェビナー参加者数は1/10に減少しています。

一方で、紹介されていた商品を購入したことがあると回答した人は13.9%、ウェビナー・オンラインイベントを視聴して製品サービスの検討度合が進んだ、または商品を欲しいと思ったことがあると回答した人は86.1% 存在します。
この結果から、ウェビナーは何かしらのかたちで購買に寄与している可能性が高く、今後も実施・継続すべきでしょう。
集客を最大化する8つの具体策
ここからは、再現性の高い8つの集客施策を解説します。
① ハウスリストを多く持っている企業と共催ウェビナーを開催する
共催ウェビナーとは、自社以外の会社も合わせて2社以上でウェビナーを行うことです。
共催ウェビナーのメリットは、お互いのハウスリストを交換できるという点です。複数の企業が協力して集客を行うことで、それぞれが持つハウスリストに同時にアプローチできます。
2〜4社での共催は、テーマのわかりやすさと集客量のバランスが取りやすい組み合わせです。一方で、4社以上の多社共催はテーマが抽象的になりやすく、視聴者から見て「何が学べるのか」が伝わりにくくなる可能性があります。
共催が難しい企業の場合でも、後述するメール施策や無料媒体の活用によって単独開催の効果を最大化できます。自社の状況を踏まえて適切な選択をすることが重要です。
② 旬なテーマで企画を立てる
ウェビナーは、テーマ設定次第で集客数が大きく変わります。特に、社会的に注目度の高いトピックを扱うと、短期間で申し込みが加速します。
例えば、補助金とDXを掛け合わせた企画では、通常規模の約2倍の申し込みが集まった例があります。ChatGPT関連のテーマも依然として人気が高く、企画に組み込むだけで通常以上の反響が得られます。
旬なテーマを見つけるには、広報担当者へのヒアリングが非常に有効です。広報担当者は常にトレンド情報を追っているため、次の注目テーマの発見につながります。社内に広報がいない場合でも、X(旧Twitter)や検索を活用することで、十分にトレンドの把握が可能です。
ウェビナー企画に関しては、以下の記事でより詳しく解説しています。ぜひご一読ください。

③ メール施策を最適化する
最も主要なウェビナー集客施策は、依然としてメールです。とある調査によると、BtoB企業では申し込みの7割がメール経由となっています。メール施策の改善は、集客増加に直結します。
特に重要なのが、当日告知メールの活用です。開催当日の朝〜昼に送るメールは、全体の1/3程度の申し込みを生むこともあります。「本日〇時開催」という表現を件名や冒頭に入れると、開封率が向上します。
加えて、ノウハウ記事型メールを使うと反応率が高まります。メールの上部に記事形式で情報を掲載し、最後にウェビナーへ誘導する構成です。開封後の離脱を防ぎ、自然な導線を作ることができます。
さらに、HTML形式で申し込みページをそのままメールに掲載する方法も有効です。視覚的に内容が整理されているため、理解されやすく、申し込みボタンへの到達率が向上します。
集客メールに関しては、下記の記事でも詳しく解説しています。併せてご覧ください。

④ SNS告知の設計をプラットフォームごとに最適化する
SNSでの告知は、アルゴリズムを理解したうえで運用すべきです。特に、投稿本文に直接リンクを置く方法は避けた方が良いとされています。多くのSNSは外部リンクを嫌い、表示回数が伸びにくくなるからです。
実務では、画像を添付して投稿し、リンクはコメント欄に置く形式が最も効果的です。X、Facebook、LinkedInのようなBtoB向けSNSでは、この形式が表示回数を増やし、結果的に申し込みにつながりやすくなります。
⑤ 営業チームの協力を得る
営業チームが接触している見込み顧客は、ウェビナーとの相性が良い層です。架電の最後に案内する、メール署名にバナーを入れるなど、自然な導線を作ることで、質の高い申し込みが期待できます。
ただし、営業チームの負担を増やさない工夫が重要です。コピペで使える文章やバナー素材を事前に用意して渡すことで、協力してもらいやすくなります。
⑥ 無料告知サイトを活用する
Peatixなどの無料告知サイトは、追加流入を得るための有効な手段です。ただし、掲載するだけでは申し込みは増えません。各プラットフォームのアルゴリズムや特性に合わせた運用が求められます。
効果的に活用するには、担当者に掲載のコツを相談したり、活用が上手な企業の事例を調べたりすることが大切です。場合によっては各プラットフォームが持ち合わせる集客代行サービスの活用も検討できます。
おすすめの無料サイトに関しては、以下の記事で解説しています。併せてご覧ください。

⑦ 申し込みページを最適化する
申し込みページは、集客率を左右する最重要ポイントの一つです。ページの構成によって、申し込み完了率が大きく変わります。
理想は、ファーストビュー右側に申し込みフォームを配置する形です。ユーザーは最初に目に入った情報で判断するため、視界にフォームがあると申し込みにつながりやすくなります。フォームが下部の場合は、ページ上部からアンカーリンクで誘導すると効果的です。
また、「このウェビナーで何が学べるのか」「参加するとどんなメリットがあるのか」を明確に記載することが欠かせません。抽象的な文章ではなく、具体的な成果イメージを示すことで、申し込み意欲が高まります。
⑧ タイトルとバナーを磨く
タイトルは、集客の成否を決める最重要要素と言っても過言ではありません。詳細ページを開いてもらえるかどうかは、タイトルの魅力で決まります。
十五文字以内で端的に書く、具体的な数字を入れる、要素を詰め込みすぎない、わかりやすい表現を使うなど、いくつかの鉄則があります。トレンド用語を取り入れることも効果的です。
補足情報はバナーで伝えると、視覚的な理解が進み、申し込み意欲が高まります。
まとめ|自社状況に合ったウェビナー集客施策を
ウェビナー集客を成功させるためには、成功企業の基準値を理解したうえで、自社の状況に合った施策に優先順位を付けて取り組むことが重要です。
今回ご紹介した8つすべてを一気に取り入れる必要はなく、特に「企画」「メール」「共催」「タイトル」の4つは効果が大きいため、初期の重点施策としておすすめです。
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